建売住宅を購入するときのチェックポイントについて解説

家の購入には注文住宅と建売住宅といった2つの選択肢があります。
どちらを選ぶにしても、それぞれに魅力がありますが、今回は建売住宅の購入を検討している方に向けて、購入時のチェックポイントについて解説していきます。
マイホームは大きな資金が必要となるため、何も知らずにアクションを起こすのは危険です。
ではどういった点についてチェックすれば良いのか、見ていきましょう。

建売住宅を購入するときの住環境でのチェックポイント

建売住宅を購入する際、建物の構造や間取り、価格などを重視しがちですが、購入すればその場所で長きにわたって生活することを忘れてはいけません。
マイホームを買うときはその土地と建物だけを買うのではなく、住居周辺の環境、つまり社会条件や自然条件といった住環境も一緒に買うことになります。
その住環境としてまず用途地域があり、これはその土地ではどれくらいの大きさまででどのような種類の建物を建てて良いのかなど、制限をかけられたエリアを指します。
これを知らなかった場合、たとえば注文住宅であれば希望していた3階建てが建てられなかったり、建売住宅であれば閑静だった場所に娯楽施設ができたりするわけです。
この用途地域には13種類あり、それぞれこまかい制限が設けられていますが、基本的に工業専用地域以外の12の用途地域には住宅が建てられます。
ただこの12種類のなかには、住宅専用のもの以外に商業施設や工場が建てられるものなど、住環境が整った地域と逆に不向きと見られる地域とがあるため注意してください。
住環境を見るときの次のチェックポイントとして接道状況があり、つまりその土地がどの方角のどういった道路に面しているのかというものです。
たとえば東側の道路と接している住宅は、午前中には日が差しますが午後からは日が取り込みにくくなるといった特徴があります。
逆に西側で道路と接していれば、一日をとおして日照時間が長くなるため冬場は暖かく過ごせる反面、夏場は西日が強くなり室内が暑くなる傾向にあります。
北側が道路と接しているケースは、日当たりが良くないといったデメリットがありますが、その分安く購入できるといった魅力がある物件です。
南側道路と面した住宅では安定して日差しを取り込むため、室内が明るく洗濯物も乾きやすくなり、このなかではもっとも人気のある区画となっています。
ほかにも角地や旗竿地といった接道状況の建売住宅もあり、まず角地のメリットとしては見晴らしが良く開放感があり、日当たりも良いといった点が挙げられます。
旗竿地とは接した道路から細い通路が伸び、その奥に住宅が建っている形状の区画を言い、プライバシーが確保でき、また交通事故のリスクが少ないのがメリットです。

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建売住宅購入における性能面から見たときのチェックポイント

マイホームはほとんどの場合一生に一度の大きな買い物となるため、住み心地の良さや安全性についてとくに慎重に確認する必要があるわけです。
その性能の面についてですが、最近は耐震性や省エネ性などの性能に等級を付けて見える化し、購入者にどういった性能がどの程度あるのかがわかりやすくなっています。
こういった等級付けは2000年4月に施行された、住宅の品質確保の促進等に関する法律の住宅性能表示制度により定められ、これに対応する住宅メーカーは増え続けています。
この住宅性能表示には10の分野があり、そのなかでもとくに重要な4分野に関しては必須分野と呼ばれるため、購入時のチェックポイントとして参考にしてください。
この必須分野の1つめには地盤や基礎を含めた構造の安定があり、耐震等級・耐風等級・耐積雪等級となり、それぞれに等級が定められています。
2つめは劣化の軽減についてのもので、建物自体の耐久性や材質の腐朽、木造でのシロアリ被害などに関して劣化対策等級が設けられています。
3つめは維持管理・更新への配慮となり、これはライフライン施設の点検・清掃・補修のしやすさを明確にしたもので、これを見える化したものが維持管理対策等級です。
そして4つめが温熱環境で、断熱性能や気密性が見られ、つまり省エネルギーに対しての性能として断熱等級や一次エネルギー消費量等級で表されます。
近年この住宅性能表示の最高等級にこだわった住宅づくりが増えてきている背景には、脱炭素への流れや自然災害への対応、ヒートショックなどの問題があるわけです。
住宅性能表示を取得した住宅のメリットですが、まずは高断熱・高気密による光熱費の削減と、耐震等級による地震保険料の割引があります。
次に住宅性能表示の等級が高いほど、高性能の住宅、つまり資産価値が高いと見られ、将来的にもその価値は維持されると見られています。
ただ住宅の性能を上げるにはコストがかかるうえ、間取りやデザインに関しても制約があるため、購入時にはしっかりと確認してください。

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建売住宅購入における契約条件についてのチェックポイント

立地や価格、住環境など希望の物件が見つかり、あとは売買契約のみといった段階になったときのチェックポイントにはどういったものがあるのでしょう。
まず売買契約書についてですが、これはいったん契約してしまえば後々まで、そこに記された内容が大きな影響力を持つため、念入りに確認する必要があるものです。
この売買契約書に記載されている契約条件のチェックポイントとして、まずは物件についての情報で、法務局の登記簿謄本と照らし合わせ、間違いがないかどうか調べてください。
次に売買代金や手付金、その支払い期日も売買契約書に記載されていて、とくに手付金については、どのくらいをいつまでに支払えば良いのかあらためて確認しておきましょう。
また所有権の移転と物件の受け渡しがどのようにおこなわれるのかも、あらかじめ知っておくべき情報で、一般的には支払いと受け渡し、手続きは同じ日におこなわれます。
そして重要なのが契約の解除についての契約条件で、たとえば住宅ローン特約がそれにあたり、住宅ローンが借りられなかった場合に契約が解除できるといったものです。
注意点としてこの住宅ローン特約の行使には決められた日時があり、それを過ぎればその特約は効力を失ってしまうため、融資決定の日時と合わせる必要があります。
この以外にも契約解除できる条項があり、良く知られているものが手付金による解除で、買主の場合はその手付金の放棄、売主であれば倍返しすれば契約を白紙に戻せます。
ほかにも特約条項について確認が必要で、これはたとえば実測売買や埋設物などに関して、その本則にだけ適用されるため、買主に不利になる条件のものもあるのです。
売買契約書以外のチェックポイントとしては、物件の仕様レベルがあり、つまり資材や施設のグレードや使いやすさについても自分の目で見て判断してください。
同じようにその建物自体の不具合や施工ミス、とくに耐久性に関してのチェックは必須で、場合によってはホームインスペクションを利用するのも良いでしょう。
こうしたチェックのタイミングとしては、引渡し前におこなうのが通例で、もし不具合があっても住宅メーカーは柔軟に対応してくれます。

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まとめ

建売住宅は自分の目で見てその物件の良し悪しを調べられるといった利点があります。
そのとき、どれだけ多角的な視点から見ることができるのか、これによって後々のトラブルを防げるわけです。
価格や立地のほかに、住環境や売買契約書などチェックポイントは多岐にわたりますが、ひとつずつ念入りに確認をしていきましょう。