ZEH住宅とは？購入する際に知っておきたい補助金についてもご紹介！

ZEH住宅は今後も増えていく傾向にある住宅なので、この言葉を耳にしたことがある方も多いでしょう。
聞いたことがあるけれど、どのような住宅なのかわからない方もいらっしゃると思います。
この記事では、ZEH住宅の概要や補助金などについてご紹介していきますので、一戸建ての購入を検討されている方はぜひ参考にしてみてください。

住宅購入におけるZEH住宅とは？

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、エネルギー消費量と創エネルギー量の収支をゼロまたはそれ以下にする環境に優しい住宅です。
新築の一戸建てにとどまらず、賃貸物件やマンションなどにも広がりを見せているZEHについて以下でご説明していきます。

断熱、省エネ、創エネの3つの特徴

ZEH住宅の壁や窓、屋根、床などの外皮素材には断熱性の高いものが用いられており、外気温の影響を受けにくく、冷暖房に使うエネルギーが削減できます。
また、ZEH住宅では省エネ性能の高い換気システムやLED証明などが使用されているため、消費エネルギーを減らすことが可能です。
さらに、HEMSというシステムも導入されています。
HEMSとは、「Home Energy Management System」の略称で、このシステムを使うと消費者は家庭内での電力使用状況などをリアルタイムに確認することが可能です。
そのため、消費者自らが電力量を把握でき、環境に配慮しながら効率的なエネルギー消費を目指せるでしょう。
そして、ZEH住宅には、再生可能エネルギーの一つで、自然の力でエネルギーを創り出すことを指す創エネという特徴もあります。
また、多くの場合、住宅の屋根に設置する太陽光発電のような再生可能エネルギーシステムを備えています。
太陽光発電で得られた電力は、家庭で使用するだけではなく、余った電力を電力会社へ売却することも可能です。
さらに、蓄電することで停電時にも備えられるため、いざという時に活用できます。

種類

ZEH住宅は大きく分けるとZEHとZEH＋の2つの種類に分類され、ZEHよりも高性能になったものをZEH＋と言います。
ZEH＋はZEHよりも条件が厳しくなり、断熱と省エネによる省エネルギー率25％以上や以下の3つの要件のうち2つ以上を満たす必要があります。

●断熱性能をより高性能にすること
●発電量などが把握できるHEMSの導入
●再生可能エネルギーにより電気自動車の充電を可能にすること

そして、ZEHにはNearly ZEHとZEH Oriented、ZEH＋にはNearly ZEH＋という項目が含まれます。
Nearly ZEHとNearly ZEH＋は、太陽光による発電量が少ないエリアでも、75％以上の太陽光発電を導入すればZEHやZEH＋として認められるというものです。
また、ZEH Orientedについては、都市部などで太陽光発電システムを導入しても発電量が見込めない場合でも、他の要件を満たせばZEHとして扱うことを定義しています。

ZEH住宅を購入するメリットやデメリットについて

ZEH住宅を建てることでどのようなメリットがあるのでしょうか。
デメリットについても記載していますので、住宅の購入を検討されている方は参考にしてみてください。

メリット

ZEH住宅は断熱性が高いため、部屋同士の気温差が小さいというメリットがあります。
冬の寒い季節には、気温が急激に変化することで、脳卒中や心筋梗塞などのヒートショックになりやすい傾向にあります。
気温差が小さいと、そのようなリスクを軽減することが可能で、 体温調節が未熟な乳児がいるご家庭や高齢者世帯にはとくにメリットがあると言えるでしょう。
また、高い断熱性がある外皮素材と省エネの設備の導入により、光熱費を節約できます。
太陽光パネルを使用する場合、自家発電で消費電力を賄えるため、より費用を抑えられます。
発電した電力が、消費電力を上回れば、電力会社に売電することも可能です。
余った電力は、蓄電することもできるため、電気自動車の充電に活用したり、災害時に備えられたりします。
ZEH住宅は、要件を満たせば補助金を受け取れるため、お得に設備を導入でき、売却するときも比較的高い金額で売れる可能性があります。
資産価値が高くなりやすいため、将来売却することを考えると魅力のひとつと言えるでしょう。

デメリット

ZEH住宅を建てる場合、太陽光発電のための設備や断熱性の高い外皮素材などが必要になり、通常の住宅に比べると建築コストが高くなりやすい傾向にあります。
太陽光パネルを設置することで、自分好みの外観でなくなってしまう可能性があることもデメリットと言えるでしょう。
また、太陽光発電によって電力を生み出せますが、不安定な天候や日照時間の短い冬季といった場合、発電量が減少してしまいます。
そして、発電量が余った場合には売却できますが、売買価格は以前に比べて低下しているため、利益を得るのは難しいでしょう。
さらに、省エネ機器を長期間使用するためには、定期的なメンテナンスが大切です。
そのため、メンテナンスにかかる費用も必要になってきます。
したがって、ZEH住宅を建設する場合、メリットばかりでなく、慎重に考慮すべきデメリットも存在することを認識することが重要です。

購入前に知っておきたい！ZEH住宅の補助金制度の概要や注意点

注意点を理解しておかないと後々問題が発生してしまう可能性があります。
ここでは、補助金の種類や申請の際に注意することなどについて解説しますので購入前に確認しておくと良いでしょう。

補助金制度の概要と申請の流れ

ZEH補助金制度とは、ZEH住宅を建設する際に、国から金銭的援助を受けられる制度です。
補助金を受けられる住宅は、ZEHやZEH＋のほかに、ZEH＋を上回る性能の次世代ZEHなどがありZEH住宅の種類により、補助できる金額が変わってきます。
また、二酸化炭素の排気量を減らすことを目的としたLCCM住宅にも補助金制度があります。
申請手順については、まず設計後ローン審査をし、契約の流れです。
その後、補助金の申請をおこない、補助金の交付が決まったら、着工、工事完了後に実績報告書を提出し、入金になります。
補助金の申請は、公募制でおこなわれ、採択方式は種類によって異なるため、補助金制度を検討されている場合は、はやめに申請をおこないましょう。

補助金を申請する際に気を付けるポイント

日本では、ZEHの普及を目指し、補助金制度を導入していますがZEH住宅であれば必ず補助金が受け取れるわけではありません。
補助金の申請はZEHビルダーがおこなうため、ZEHビルダーに認定されていない業者は申請ができないのです。
そのため、補助金を受け取るには、ZEHビルダーに依頼して設計や建築をおこなう必要があり、注意が必要です。
また、補助金申請後に設備や間取りが変更すると、建物の断熱性能やエネルギー消費量が影響を受け、補助金の条件が変わってしまいます。
そのため、申請後は変更できないことも覚えておく必要があり、間取りや設備をしっかりと確認した状態で申請に出すようにしましょう。
そして、補助金の種類によって公募期間や採択方式が異なってくるため、事前にスケジュールなどを確認しておくことも大切です。
採択方式には、先着方式や審査採択方式、事前割当方式などがあります。

まとめ

ZEH住宅とは、断熱性の高い外皮素材や省エネの設備などにより、家庭内で使うエネルギーをゼロまたはゼロ以下にする住宅です。
ZEH住宅にすることで、光熱費を節約できたり、補助金が利用できたりとメリットもあります。
補助金制度を申請する場合は、申請後は間取りなど変更ができないなど注意点がいくつかあります。
お気軽にご相談ください！